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映画館情報

変わりつつある映画館経営



近年、映画館の経営資本にも大きな変動が起きています。かつて多くあった個人経営の映画館は不況により苦境に立たされているところも多いようですが、独自の路線を打ち出し生き残りをはかっているところが多いようです。一方、多くのスクリーン数を持つシネコンでは、日本資本のものと外資系の勢力図が着々と変化しつつあります。

日本本来の映画館

日本本来の映画館

日本の映画館の多くは、大手の配給会社の系列で全国展開しているところと、個人の事業主によって経営されている所の2種類に分類されます。大手配給会社系列では「東宝」「松竹」「東映」の3社が古くからの系列となり、全国展開を行なっています。その後、日本の会社が資本を出すシネコンも多くなりました。「TOHOシネマズ」はその名の通り東宝系、「MOVIX」「丸の内ピカデリー」「東劇」は松竹系、「T・ジョイ」「バルト」などを経営している「株式会社ティ・ジョイ」は東映系です。

ミニシアターや名画座には個人事業主が経営しているところや、特定の会社が所有しているものも多くなっています。例えば「岩波ホール」は「岩波不動産株式会社」、「神保町シアター」は「小学館」、「角川シネマ」は「角川書店」、「品川プリンスシアター」は「株式会社プリンスホテル」が経営。これらの多くは独自の路線を追求した興行を行い、映画館としてのブランド価値を確立することで多くの観客を呼び込んでいます。

「ワーナー・マイカル・シネマズ」消滅と外資シネコンの動き

「ワーナー・マイカル・シネマズ」消滅と外資シネコンの動き

1993年に日本初の"シネコン"として開館した「ワーナー・マイカル・シネマズ」。その成功を機に「AMCエンターテインメント」「ユナイテッド・シネマ ・インターナショナル・ジャパン」「ヴァージンシネマズ・ジャパン」などの外資シネコンが続々と参入、オープンが相次ぎました。1999年から2001年はまさにシネコン建設ラッシュとも言える時期でした。

しかしながら、2001年に京都に出店予定だったアメリカに本社を持つ「ロウズ・シネプレックス・エンターテインメント」が、不況のため完成前に米本社が倒産。この出来事を皮切りに、大手シネコンに陰りが出始めます。2001年に「マイカル」が民事再生法を申請し、子会社である「ワーナー・マイカル」の複数の出店計画が白紙撤回されました。そして2001年以降、日本資本の配給会社がシネコンをオープンしていくこととなります。従来の郊外型シネコンと違い、大都市のロードショー館をシネコンへとリニューアルする形が多かったのが特徴です。この動きにより、郊外の外資系シネコンはさらに苦境に立たされることとなります。

結果的に2003年に「ヴァージンシネマズ・ジャパン」は東宝に買収され「TOHOシネマズ」に、「ユナイテッド・シネマ」は株式を住友商事角川グループへ売却と、外資系シネコンの再編が続きました。2011年にはマイカルグループがイオンリテールに吸収合併、その後も「ワーナー・マイカル・シネマズ」の呼称は残っていましたが、2013年7月より「イオンシネマ」へと名称を変更しています。このことにより、日本では主要外資シネコンは姿を消したこととなりました。

しかし、現在でも大手シネコンの再編は続いています。今後の動向に注目が集まります。